PMstyleプロデュース

おかげさまで、ＰＭＯリーダー養成講座は、開講以来、１６２社、延べ、５００名以上の方の受講を戴いております。受講企業は以下のとおりです（２００８年８月日現在、社名は受講時のもの）。

【ＩＴ】
日立製作所、日立ビジネスソリューション、日立電子サービス、日立東日本ソリューションズ、日立公共システムエンジニアリング、日立コンサルティング、日立グローバルストレージテクノロジーズ、富士通、富士通システムソリューションズ、富士通九州ネットワークテクノロジーズ、日本電気、日本電気エンジニアリング、日本電気通信システム、ＮＥＣ情報システムズ、ＮＥＣソフト、ＮＥＣマイクロシステム、日本アイ・ビー・エム、ＮＴＴデータ、ＮＴＴデータシステム技術、ＮＴＴデータビジネスコンサルティング、ドコモ・システムズ、日本ユニシス、日本総合システム、マイクロソフト、アビームコンサルティング、エーピーコミュニケーションズ、ＳＲＡ、ＦＦＣシステムズ、ティージー情報ネットワーク、ニューコン、ビック東海、不二越情報システム、キヤノンソフトウェア、エネルギア・コミュニケーションズ、R.D.Works、テックファーム、電通国際情報サービス、住生コンピューターサービス、全日空システム企画、キヤノン・スーパーコンピューティング・エスアイ、ニコンシステム、システムブレーン、クレスコ、インテック、三井情報開発、システムオリコ、ユニテック、マネジメントソリューションズ、日本ヒューレットパッカード、東洋ビジネスエンジニアリング、ＣＩＪ、野村総合研究所、アルファテック・ソリューションズ、キヤノン販売、旭情報サービス、アルゴ２１、エヌアイデイ、伊藤忠テクノサイエンス、東芝インフォメーションシステムズ、ＣＳＫシステム、ＡＪＳ、ディー・オー・エス、テプコシステムズ、ジェーエムエーシステムズ、東京海上日動システムズ、アイセル、エルゼウス、ネットマークス、西部ガス情報システム、日本テクノ開発、ヴェクタント、日本ＳＧＩ、仙台商工団地情報処理センター、日本カードプロセシング、あおぞら情報システム、アイ・ティ・フロンティア、シーエックスインフォネット、ほくでん情報テクノロジー、富士ゼロックス情報システム、コニカミノルタ情報システム、ソフトバンクテレコム、トーテック、東芝情報システム、伊藤忠テクノソリューション、東レシステムセンター、エクセルブレイン、アビームシステムズ、セントラル・コンピュータ・サービス、ニッセイ情報テクノロジー、ムラタシステム、関西アイティネットワーク、セゾン情報システムズ、TIS、日販コンピュータテクノロジイ、住商情報システム、地方自治情報センター、ＪＰビジネスサービス、日本コンピュータダイナミクス、ソラン、日本総研ソリューションズ

【製造・化学・鉄鋼】
三菱重工業、テイ・エステック株式会社、キヤノン、日立建機、ノーリツ鋼機、京セラミタ、チッソ、ソニー、東芝、キャノン、大日本印刷、アルパイン、沖データシステムズ、デンソー、日本ビクター、松下電池工業、TOA、神戸製鋼所、リコー、セイコーエプソン、横河電機、東洋製罐、オリンパス、ヤマハ、テルモ、日揮、日本軽金属、オムロン、ジョンソン・エンド・ジョンソン、富士電機システムズ、松下電器産業、フジキカイ、日本光研工業

【製薬】
持田製薬、第一製薬、武田薬品工業、協和発酵工業、大正製薬、田辺製薬、サノフィ・アベンティス、ファイザー、ブリストル・マイヤーズ、ヤンセンファーマ、中外製薬、大塚製薬

【保険・金融】
アフラック

【エネルギー・運輸】
東京電力株式会社、中国電力株式会社、東京ガス

【その他】
バンダイナムコゲームス、ナイキジャパン、神戸デジタル・ラボ、科学技術振興機構、ＮＥＣメディアプロダクツ、日本コカ・コーラ、シャープシステムプロダクト、リビングバリュー推進協会、日本たばこ産業、植木組、日本生活協同組合連合会、DHL　サプライチェーン、PMI東京支部、日本アムウェイ、デジタル経営研究センター、ＴＫＣ